第12回 日本の理美容業のアジア戦略

【週刊粧業2015年4月6日号4面にて掲載】

 今回は近年アジアでの展開を進める日本の理美容業の動向について紹介したいと思います。日本の理美容市場が成熟している中、大手サロンを中心に海外でのサロン展開を本格的に進めている企業も現れています。

・キュービーネット

 キュービーネットが展開する「QBハウス」では2002年4月のシンガポール出店を機に、海外での店舗展開を進めています。その後、香港と台湾へも出店し、2014年12月末現在の海外店舗数は95店舗。国別には、香港48店舗、シンガポール34店舗(内「FaSS」1店舗)、台湾13店舗を展開し、海外の累計来店者数は年間1244・5万人となっています。

 海外では直営による店舗展開を行っており、今後、新たな国での店舗展開に際しても現地法人を設立して出店を行い、長期的展望では、今後10年間で海外を含め1000店の店舗ネットワーク構築を目標としています。

・アルテサロンホールディングス

 サロンチェーン大手のアルテサロンホールディングスは、日本の美容技術への信頼性を強みとして、2013年7月に「Naoki Yoshihara by Ash」をシンガポールのLIANG COURTへ出店、2014年には新たに2店舗を出店していいます(計3店舗)。

 2014年11月には、インドネシアのジャカルタに出店を果たすなど東南アジア圏の出店を進めています。また、直営方式から代理店方式に変更するなど現地ビジネスに適した出店形態へと対応しました。東アジアでは2013年12月、韓国で美容室を経営する㈱BOBと商標使用権許諾契約を締結、㈱BOBは2014年1月に韓国で「HAIR MAKE Arte」1号店を出店し、名義貸し方式での海外出店を行うなど進出先諸国に応じた海外戦略を推進しています。

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浅井潤司

(株)矢野経済研究所主席研究員

2000年に矢野経済研究所に入社後、主にビューティー・リラクゼーション業界の市場調査、分析業務を担当。また、調査・分析業務だけでなく、中国市場進出支援、販路開拓支援、新規事業支援、地域振興・産業振興支援などのコンサルティング業務も手がけている。

http://www.yano.co.jp/asean_india/index.php

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