2017年は、大手化粧品メーカーから「シワ改善」を標榜した医薬部外品が発売され、情緒性から機能性を重視する消費者の動向もあり、化粧品・医薬部外品の効果効能を可視化する「有効性評価試験」が改めて注目を集めている。
化粧品・医薬部外品OEM/ODM大手の東洋ビューティは、機能性訴求の高付加価値なモノづくりの推進に向け、2003年より品質(安定性)はもとより、安全性・機能性(有用性)など総合的な製品評価を行う部署(現 基盤研究室)を立ち上げ、開発製品の付加価値向上につなげている。
原料商社大手のマツモト交商では、国内外の受託試験会社と連携し、ヒト安全性試験、医薬部外品・新添加物申請用試験、化粧品・食品の有用性評価試験、in vitro試験等の試験受託サービスを行っている。
公益社団法人 日本食品衛生協会 食品衛生研究所は、厚生労働大臣登録検査機関(食品衛生法・薬機法に基づく登録検査機関)として、食品だけでなく化粧品や医薬品、衛生材料などに関する微生物・理化学試験を実施している。
化粧品・健康食品の評価試験を一括受託できる設備・体制が整うDRCは、2016年に試験施設を東京にもオープンし、国内3拠点(大阪・東京・札幌)に評価センターを拡げ対応している。
ベックスでは、研究用受託サービスの1つとして「遺伝子解析による微生物の迅速同定法」に基づき、細菌と真菌の種同定を行っている。
東京理化学テクニカルセンターは、厚生労働省登録機関として医薬・化粧品に特化した分析試験(成分分析や安全性試験、クレーム分析といった各種試験)を行っている。
ニッコールグループのニコダームリサーチは、化粧品や医薬品などの安全性や有用性を、最先端の皮膚科学に基づき適切に評価する受託試験機関として評価を集めている。
一般財団法人日本食品分析センターは、全国に7つのラボを有し、食品、化粧品、医薬品など幅広い分野の分析試験を実施している。
美容皮膚科などで使用する機械等の製造販売を行ってきたインフォワードは、顧客からの要望を受けて十数年前より、化粧品・医薬部外品等のヒト臨床試験受託サービスを行っている。
今特集では、化粧品に関する有効性・安全性の評価試験サービスを展開する関連企業7社・2団体(マツモト交商、東洋ビューティ、日本食品衛生協会、DRC、ベックス、東京理化学テクニカルセンター、ニコダームリサーチ、日本食品分析センター、インフォワード)の取り組みを紹介する。
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