訪販化粧品メーカーの動向・トレンドまとめ


こちらのコーナーでは、「訪販化粧品メーカーの動向・トレンド」をテーマに、市場トレンドや参入各社の取り組みについてまとめています。

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2019年訪販化粧品業界、つながりを求める時代が追い風に

訪販各社は、職業としての販売員の魅力や活動意欲を高める教育制度の充実・見直しを推進しながら、新たな顧客との接点拡大や愛用者増大に向けた組織づくりを進めている。

2018年下期訪販化粧品の最新動向、接客品質高め成長軌道へ

既報の通り、2016年度は訪問販売売上高が1兆7194億円(前年比が0.41%増)となり、ごくわずかな伸び幅ながら2013年度以来の上昇に転じたと公益社団法人日本訪問販売協会が報告している。

2017年 訪販化粧品、人を介した販売方法の魅力に見直し機運

2016年後半辺りから、温もりに乏しい「網」による伝達に天井を感じたのか否か、対面による販売や製品訴求を見直す機運が見え始めた。

2016年訪販売上高、3年ぶりに上昇基調へ

訪問販売売上高が3期ぶりで上昇に転じている。公益社団法人 日本訪問販協会が公表しているデータによると、2016年度売上高は1兆7194億円(前年度比0.41%増)と2013年度以来3年ぶりのプラス成長を果たした。

ポーラ

ポーラの2017年12月期は、シワ改善美容液「リンクルショット メディカル セラム」による新客の獲得に加え、訪日者数の増加を背景にしたインバウンド需要の盛り上がりなどにより、売上高が1440億1200万円(前期比24.0%増)、営業利益が285億8400万円(同68.2%増)となった。

ノエビア

ノエビアホールディングスの2018年9月期第1四半期業績は、化粧品事業の売上高が前年同期比8.3%増の121億6500万円、セグメント利益が16.4%増の42億5400万円となった。

日本メナード化粧品

日本メナード化粧品は、2018年の年間テーマを「創・増・力で切り拓く未来」とし、全国約2800店舗に拡がる「メナード フェイシャルサロン」を中心とした新たな顧客との接点拡大に取り組んでいる。

ナリス化粧品

ナリス化粧品は2018年3月期、顧客属性や地域特性に合わせて活動エリアを全国65に分割し、各エリアで新規顧客獲得と既存顧客育成のいずれかの活動に特化する戦略を推進してきた。

オッペン化粧品

オッペン化粧品は、訪販事業の持続的成長に向けて施策の着実な遂行を目指し、2018年3月期、「市場規模拡大」と「体質強化」の2つに絞り込んで取り組んだ。成果として、例年並みの着地が見えたという。

シャンソン化粧品

創業が1946年と古参の一角を占めるシャンソン化粧品では、2008年から始まった9期連続増収の勢いが今期も継続しており、経営陣が上半期を「堅調」(常務取締役 深沢直己氏)と評す2018年8月期に10期連続の増収を射程に収めている。

ヤクルト本社

本紙2月9日号で既報の通り、ヤクルト本社が訪問販売で展開している化粧品事業は、18年3月期期第3四半期(2017年4~12月)までに売上高(52億3100万円)が前年同期比101.4%と実績超えの推移で進捗している。

フォーデイズ

核酸ドリンクを柱に脇を固める化粧品の伸びなどで成長を続けているフォーデイズは、2018年3月期が終盤に差し掛かった段階で、広報課が今期の売上高予測として「420億円台の前半」という数字を公表した。

ニュー スキン ジャパン

ニュー スキン ジャパンは2018年3月、主力のエイジングケア製品「genLOC(ジェンロック)」シリーズから、美肌を完成させるトリートメントとディープクレンジングを兼ね備えた新発想の美顔器「ルミスパ」(写真)を正式発売した。

マリアンボレ

マリアンボレは2018年3月期、訪販事業が前年とほぼ横ばいでの着地を見込む中、中国を中心とした海外事業の好調に加え、国内新規事業も堅調に推移し、前年実績を上回る見通しだ。

ペレ・グレイス

9割以上の高リピート率を誇る美容液「ペレズセラム マヒナ」を軸にネットワークビジネスを展開するペレ・グレイスは、創業11年目を迎えた2017年3月期、新たな成長ステージに向けて、「自立」をテーマに社員やディストリビューターの育成強化を重点施策として取り組んだ。

日本シャクリー

日本シャクリーでは2018年1月9日付で髙杉茂男氏が代表取締役執行役員社長に就任した。

日本訪問販売協会

ダイレクトセリングの主宰会社を束ねている日本訪問販売協会(JDSA)は、このほど協会のWebサイトから加盟社のCSR活動や女性の活躍を支援する取り組みを紹介する試みを強化し、時代性を反映した目線に映る会員社の断面を発信して協会と訪問販売の知名度向上を目指している。

訪販化粧品工業協会

訪販化粧品工業協会では、鈴木弘樹会長がフィールドへ「『Face To Faceのコミュニケーション』『人と人とのつながり』を基軸にするその価値を、我々自身がもっと発信し、皆さまに知っていただく必要がある」と呼び掛けている。


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