ブックタイトル化粧品・トイレタリーの専門誌Ｃ＆Ｔ｜２０１９．１０（季刊Ｎｏ．１８１号）

概要

化粧品・トイレタリーの専門誌Ｃ＆Ｔ｜２０１９．１０（季刊Ｎｏ．１８１号）

特 集　「企業のバイオプラスチックへの関心は、愛知万博「愛・地球博」が開催された2005年前後をピークとして、その後、徐々に薄れてきた」と話すのは、日本バイオプラスチック協会（略称＝JBPA）の横尾真介事務局長だ。「今回も同じようにブーム的なもので終わってしまわないかという不安は多少あるが、環境に配慮したバイオプラスチックの普及啓発に取り組む団体として、地球環境に調和した持続的な循環型社会の実現に貢献できるよう活動していく」と話す。　JBPAは、環境対応型プラスチックとして注目を集めている生分解性プラスチックと、サトウキビなどの植物由来（バイオマス）プラスチックの普及・啓発活動に取り組んでいる。　「生分解性プラスチック」は、土の中に存在する微生物の働きにより水とCO?に自然分解される。一方の「バイオマスプラスチック」は、再生可能なバイオマスを原料（の一部）とするプラスチックで、植物は大気中CO?を吸収して成長するため、プラスチックごみとして焼却する際に排出されるCO?量が相殺されるというカーボンニュートラルな考え方から、環境負荷軽減につながる。生分解性とバイオマスの２つの性質を持つプラスチックも一部存在するが、基本的にバイオマスは生分解しないものが多い。　JBPAが掲げる「バイオプラスチック」は、そのバイオマスプラスチックと生分解性プラスチックの総称で、生分解性廃棄ごみ焼却施設の充実・プラ高回収率などから国内環境対応はバイオマスの貢献可能性が高いか脱プラ・減プラの実現へ「環境配慮」という価値感が根づき環境対応型の商品開発進む　海洋プラスチックごみ問題に端を発して、世界的に環境問題への取り組みが進んでおり、先ごろ開催されたG20大阪サミットで、海洋プラスチックごみ削減は重要なテーマに掲げられた。これまでプラスチック製レジ袋の有料化などが一部で進んでいたが、大手企業も廃止や有料化、代替素材への切り替えを発表するなど、生活に身近なものでの取り組みが進み、生活者の間でも環境への意識が高まっていることから、大きく動き出す可能性がある。そうした社会の流れを受けて、化粧品業界でも大手を中心に化粧品メーカー・ブランドによる環境視点でのモノづくりが進む。容器メーカー・商社もニーズを先取りする形で、環境に配慮した製品・サービスを提供できる体制整備に取り組んでいる。 （小菅）