東洋ビューティ・瀧見良平社長、今後の成長戦略について語る

　東西に生産工場と研究所を持つ東洋ビューティは今期（２０１４年５月期）、これまで前年を上回る業績で推移し、５カ年計画の最終年度（14年度）に想定していた本社の移転・拡張を１年前倒しで実現した。瀧見良平社長に今後の成長戦略について話を聞いた。

　――前回（昨年８月）の取材では東京支店が好調とのお話でした。

　瀧見　東京支店の拡張移転（２０１０年）後、これまで開拓しきれていなかった東日本エリアでの営業活動が実績につながった。新たな受注製品群は、一般流通品に偏らず、通販向け、業務用など様々な業態の製品にうまく分散されている。このことは、宇都宮第２工場に併設した研究所との連携による企画提案力のレベルアップが図れてきたことの表れであり、売上げ以上の評価に値する。

　――好調の背景には様々な要素が絡んでいると思いますが、「特にこれは」と挙げれば。

　瀧見　ここ数年の好調は、20～30代の若い社員の頑張りが際立ってきたことが大きいと捉えている。社内の平均年齢も、経験を積んだ社員が増え、35歳に上がり、層に厚みが増してきた。景気がよくなると優秀な人財はブランドメーカーに集まる傾向が見られるが、アベノミクス効果による景気の復調が見られた前期から今期にかけても、当社への入社を希望する学生や経験のある研究者は多かった。今春も優秀な人財が新たなメンバーに加わることは、当社の活性化につながる。

　ただ、最近ははじめからシリーズ展開するのではなく、１～２品で参入し、徐々にアイテムを増やす傾向が強まっている。新規顧客へのアプローチは今後も欠かせないが、新たに獲得した企業に対し、点でのつながりから、徐々に面へと広げていけるようなアイデアや企画を紹介できるような取り組みへとワンステップ上の提案も強化していく。

　――本社移転にともない、旧本社所在地をイノベーションセンター（中央研究所）としました。

　瀧見　今やＯＥＭの成長戦略には研究開発力の強化は欠かせない分野だ。今後はイノベーションセンター（中央研究所）を研究開発の中核に位置づけ、宇都宮研究所と連携しながら、モノづくりの発信地として機能させていく。