昨年(2024年)は大変長く、厳しい夏を経験しました。地球温暖化が問題視されてから半世紀が経ちます。段々季節感がなくなり、植物や野菜、果物などの育ち方にも影響が出てきていて、我々の食生活も徐々に変化していくと思われます。化粧人口の低年齢化、プチプラ商品の流行など、化粧品業界も大きく変化しています。
コロナ後、海外からの日本への観光客の急増により、インバウンド需要が高まり、また、国内化粧品市場も回復し、明るい兆しもある中、各制度品メーカーの今後の戦略転換が専門店にとってどのような影響を及ぼすのか? 一見専門店を置き去りにしていくような方針にも受け止められるように思いますが、メーカーに頼らない姿勢で、近い将来をしっかり見据えて、自店の方向性を見極め、決断していく覚悟を持てば、必ずそれぞれの店が好転していくものと確信しています。
我々小売業が実店舗、ECサイト、SNSなど幅広い販売経路でお客様との接点を広げていくオムニ化が求められています。デジタルとリアルの融合により、以前はお客様への情報発信も、お店からDMの郵送という形で行っていましたが、現在ではSNSの普及で、個店独自の情報発信がいつでも可能になり、タイムリーに情報を伝えることで、お客様の満足度アップに繋がり、さらに店舗への誘導がスムーズになっていると感じています。
以前のように世の中が流行を作り、お客様を先導していた時代ではなくなり、生活者が選択していく時代、リードしていく時代、いかにお客様のニーズを捉えるか、それに合った店づくりができるか、それに尽きると思います。
当組合において、店が廃業しない、脱退しない為に、組合員にとってなくてはならない存在であるために、微力ながらできることとは? 少しでも多く利益を生み出す決済事業者の提案、集客につながる身近な商材の提案、等々、さらに尽力してまいります。
この記事は週刊粧業 2025年1月1日号 69ページ 掲載
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