2016年10月24日発行 46~48ページ掲載
今回取材した6社(矢野経済研究所、富士経済、ユーロモニター・インターナショナル、総合企画センター大阪、インテージ、新社会システム総合研究所)の分析をまとめると、個人消費を中心に内需の低迷が続く中、2015年の化粧品市場はインバウンド消費がそれをカバーしたことでスキンケアやメークアップなどのカテゴリーがいずれも好調に推移し、市場トータルではプラスの着地となったとみていることがわかった。今年の動向については、ここ数年急速に拡大し続けてきたインバウンド消費の鈍化を指摘する意見が多かったものの、化粧品が実際に商品を手に取って香りやテクスチャーを楽しむ嗜好性の高い商材であることや、依然として訪日外国人観光客が増加の一途を辿っていることなどを背景に、今後も市場で一定の影響をもたらすとの意見で各社が一致していた。
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