週刊粧業マーケット

2017年09月15日発行 73~85ページ掲載

【C&T・2017年10月号】再販制度撤廃後の真価が問われる「専門店ブランド」

【C&T・2017年10月号】再販制度撤廃後の真価が問われる「専門店ブランド」

価格400円

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姉妹紙「週刊粧業」が2017年1月1日号において発表した推計によると、2016年の業態別化粧品販売高は前年比1.2%増の3兆5396億2200万円となり、5年連続で前年比プラスで推移した。2016年は、前年にインバウンド需要が急速に盛り上がり、なおも訪日外国人観光客は増え続け、化粧品の人気は衰えることなくプラス成長を維持した。消費税増税後に落ち込んだ内需も、インバウンドの活況の影響を受け、持ち直しの傾向が見られた。その中で、化粧品専門店の販売高は0.3%増の4704億9200万円となり、2年続けての成長となった。プラス基調となった今、確実に専門店が得意とする「カウンセリング」にニーズが存在することから、改めて「制度品」と呼ばれる化粧品ブランドのあり方について注目していく。今特集ではメーカー6社(カネボウ化粧品、コーセー、アルビオン、ヒノキ新薬、ハリウッド、ヴェルジェ)を取材した。

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