2023年10月16日発行 43~45 ページ掲載
2023年の国内化粧品市場は、5月に新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが5類に移行したことを受け、消費者の外出機会が徐々に増加したことに加え、コロナ禍で一時消失したインバウンド需要が水際対策の緩和や円安を追い風に回復の兆しを見せたことなどから、前年に引き続き伸長する見通しだ。化粧品市場の約半分を占めるスキンケアを筆頭に、ヘアケアやメークアップなどの主要カテゴリーは総じて前年を上回り、コロナ禍からの回復が鮮明となっている。本特集では、シンクタンク企業5社に(富士経済、矢野経済研究所、TPCマーケティングリサーチ、True Data、インテージ)話を伺った。
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