2022年04月11日発行 22~23ページ掲載
原材料費の高騰にともなう製造コストの上昇や物流費の高騰が続く昨今、製造業各社は生産工程(調達・製造・加工・物流・検査・管理)の効率化や見直しによりコストを削減し、価格への転嫁を避けるよう最大限努めており、原材料や包装資材を前倒しで調達・確保するなど、価格抑制に向けた様々な対応策を進めている。今特集では、OEM・原料・容器12社(日本コルマー、RAPHAS JAPAN(ラパスジャパン)、ポイントピュール、阪本薬品工業、ホシケミカルズ、ナユタ、池田物産、ミリオナ化粧品、高研、三葵コーポレーション、トーヨー工芸工業、MIC)に価格高騰への見解や自社の取り組み、今後の対応策などを聞いた。
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