2018年10月08日発行 1、8~10ページ掲載
本紙4月2日号「化粧品訪問販売特集〈春〉」で既報の通り、2016年度は訪問販売売上高が1兆7194億円(前年比が0.41%増)となり、ごくわずかな伸び幅ながら2013年度以来の上昇に転じたと公益社団法人日本訪問販売協会が報告している。化粧品訪販の世界で足元に見る商況が着実な進捗となっていることは、先ごろ開催された訪販化粧品工業協会の第45回総会で鈴木弘樹会長が述べた「少子高齢化社会を迎える我が国においては、今後、訪問型・在宅型ビジネスの意義・期待はますます高まる」という挨拶からうかがい知れる。今特集では、関連企業14社2団体(ポーラ、ノエビア、日本メナード化粧品、ナリス化粧品、オッペン化粧品、ヤクルト本社、フォーデイズ、ニュー スキン ジャパン、シャンソン化粧品、フォーデイズ、マリアンボレ、ペレ・グレイス、モデーアジャパン、エイボン・プロダクツ、日本訪問販売協会、訪販化粧品工業協会)を取材した。
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