週刊粧業マーケット

2022年12月15日発行 20～24ページ掲載

【C&T・2023年1月号】サプライヤー企業の産学共同研究

民間企業と大学などの教育機関が連携する、産学共同の取り組みが化粧品サプライヤー企業において広がりをみせている。化粧品の高機能化が進み、よりサステナブルなコンセプトが求められ、さらにコロナ禍で消費者ニーズの移り変わりも早まっている。そうした中で、消費者の期待に応える革新的な化粧品を展開するためには、大学をはじめとした外部機関との連携が必要だろう。　
三省製薬の化粧品シリーズ「yameKAGUYA（やめかぐや）」は、福岡県・久留米リサーチパーク・九州大学との産学官連携プロジェクトにより誕生した。このプロジェクトは、福岡県からの要望をきっかけとして、放置竹林問題解決の一助となることを目指し、2017年にスタートした。三省製薬は、竹の表皮から美白成分を含むエキスを抽出する作業と、そのエキスを美容成分として事業化する役割を担ったという。　
化粧品業界では、廃棄物や副産物など、有効活用されていないものを様々なアイデアや手法で、より価値の高いプロダクトに転換する、アップサイクルの考えを取り入れた提案が積極的に行われている。アップサイクルを推進する上でも、大学や地方自治体と連携した形で取り組みを進めているサプライヤー企業は少なくない。地方の未利用資源や特産物の活用に際して、地元企業と協力する動きもみられる。　
また、コロナ禍は消費者のライフスタイルを大きく変え、求められるニーズも多様化したことから、化粧品メーカーなどでは、インターンシップ生や他社で活躍している人材をはじめ、外部リソースを柔軟に活用しながら革新的なアイデアやサービスの創出を目指する動きもみられる。　本特集では、サプライヤー企業４社（東洋ビューティ、東洋新薬、ビタミンC 60バイオリサーチ、高研）に話を伺った。