訪問化粧品業界は、コロナ禍で厳しい状況から抜け出せずにいたが、今年は回復の兆しが見られている。特に5月以降、新型コロナウイルスの5類への移行にともなうマスク着用ルールが緩和された影響もあり、各社より販売員の活動が戻ってきたとの声が上がった。対面での接客が難しい状況下で推進してきたSNS・アプリの利活用やWebカウンセリングの導入といったデジタル施策には、教育や販売推進などで一定の成果を見出している。また、化粧品販売における店舗業態は垣根がなくなりつつあり、どの業態も顧客体験価値の提供を重視する傾向にある。訪販メーカーは、強みとしているカウンセリングや対面販売を通じた一人ひとりに合ったサービスを、リアルとオンラインのハイブリッド型で提供できるビジネスモデルを構築しつつある。今特集では、メーカー8社・2団体(ポーラ、日本メナード化粧品、ノエビア、ナリス化粧品、フォーデイズ、マリアンボレ、ペレ・グレイス、 CPコスメティクス、日本訪問販売協会、訪販化粧品工業協会)に話を伺った。
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