週刊粧業マーケット

【週刊粧業】2023年化粧品OEMの最新動向(後編)

国内化粧品市場の回復基調が昨年から今年にかけて強まっている。日本人の消費は物価高の影響などもあり、コロナ前の水準に戻っていないが、今年は訪日外国人の増加でインバウンド需要が再拡大している。先ごろ中国で日本への団体旅行が解禁となり、インバウンドの本格的な回復が見られると思われる。「化粧品ＯＥＭ特集【前編】」（8月21日号）に続く【後編】の取材で、化粧品の開発・製造を担うOEM／ODM業界も、リピート受注の回復や新規受注の獲得で売上を伸ばす企業が増えていることがわかった。その一方で、原料・資材価格や電気代など高騰した分に対し、価格転嫁を十分に進められておらず、利益を圧迫している状況が続いている。OEM／ODM各社は、収益改善に向けて、「生産性向上・効率化」「付加価値化」「独自性」の推進・強化する姿勢を強めている。今特集では、関連企業14社（フェイスラボ、RAPHAS JAPAN、エア・ウォーター・リアライズ、近代化学、マーナーコスメチックス、ケイズ、ジャパンビューティプロダクツ、日進化学、ミリオナ化粧品、ノーベル化学宏業、東陽化成、東洋新薬、Beauty Hada、マイスター）に話を伺った。