アットコスメクチコミトレンド
2011.05.30
このたびの東日本大震災により被害にあわれた皆様へお見舞いを申し上げますとともに、被災された方々にも一日も早く安心した暮らしが戻りますよう、心よりお祈り申し上げます。
今回の大震災は、日本国民の価値観や消費意識など、様々な点において変化をもたらしたのではないかと感じていますが、そうした変化のひとつとして、ネット活用、中でもソーシャルメディアと呼ばれるコミュニケーションサービスの利用者が急増しサービスの存在感が高まったことが挙げられるかと思います。
日本の代表的SNSであるmixiの3月の月間利用者は1321万人と2月に比べて123％増加、Twitterは1757万人で同137％増、Facebookは765万人で同127％増と、いずれも震災前後で非常に大きな伸びをしめしました。（ニールセン発表、PCベースの利用者数）
震災当日は関東エリアも携帯電話が全く機能しない状況に陥りましたが、インターネットにさえアクセスできれば、これらSNSサービス上で連絡を取り合うことはできました。被災地域の方々の安否確認や支援物資配布情報など生活に必要なインフォメーション取得にも大きく貢献したのではないかと思います。
この記事は会員限定です。 週刊粧業WEB（無料）にご登録頂くと、続きをご覧いただけます。
東京理科大学を卒業後、化粧品原料メーカー研究開発部を経て、化粧品メーカー商品開発部に勤務。在職中に趣味で始めた化粧品のメールマガジンへの反響をもとに、化粧品クチコミサイト「@cosme（アットコスメ）」を立案し、99年12月に@cosmeオープン。2000年より株式会社アイスタイルに正式参画し、同社取締役@cosme主宰兼CCO（最高コミュニティ責任者）として活躍。その後、アイスポットの社長となり、現在に至る。その他、イベントや業界セミナーなどで、消費者動向や化粧品トレンドに関する講演活動を多数行っている。
（株）通販総研 化粧品専門コンサルタント
（株）フォー・レディー代表取締役
株式会社トレンドExpress 「中国トレンドExpress」編集長
琉球ボーテ（株） 代表取締役
女性潮流研究所 所長 / 商品企画コンサルタント
美容専門PR・販促支援会社 （株）DSプロモーション 代表取締役
TPCマーケティングリサーチ（株）マーケティングマネージャー
（株）矢野経済研究所主席研究員
（株）矢野経済研究所主席研究員
株式会社アイスタイル 取締役 CQO / コーポレート領域管掌
株式会社ES-ROOTS代表取締役社長、一般社団法人エステティックグランプリ元理事長
（株）ヴィーナスプロジェクト代表取締役社長
中国女性市場専門調査会社 （株）ブルームス代表取締役
中国女性市場専門調査会社 （株）ブルームス代表取締役
フルブルーム国際商標事務所 所長弁理士
週刊粧業 顧問（週刊粧業 流通ジャーナル 前会長）
新日本有限責任監査法人 公認会計士から見た化粧品・トイレタリー業界
新日本有限責任監査法人 シニアマネージャー
新日本有限責任監査法人 シニアマネージャー
（株）船井総合研究所 東京経営支援本部 部長 グループマネージャー
LAFASO JAPAN 代表取締役社長
吉田法務事務所代表、日本薬事法務学会理事長
産業能率大学総合研究所主席研究員
（株）ネオマーケティング ビューティ＆ライフチーム マネージャー
（株）ホットリンク ソーシャルメディア事業本部 コンサルティング部
マーケティング/商品企画/プロモーション担当の企画業務を支援する情報が満載。Power PointのPDF版では記事フローチャートで情報整理しご提供。
毎年、週刊粧業が行う調査結果レポート総計をCD-Romにて販売。非常に利用価値が高く、化粧品業界の企業戦略には欠かせない知的コンテンツ。>
有料（1コンテンツ CD-Rom）
50,000円(税込、送料込)～
※Windows版のみ
ネットリサーチ大手、クロス・マーケティングが最新のトレンドをまとめた一般向けには公表していない自主調査レポートを無料でダウンロードできます。
全国のドラッグストア、スーパーマーケットの
ID-POSデータから市場トレンドを気軽にチェック。個数ランキング上位10商品の市場シェア(個数)とリピート率をご覧いただけます。
アジア化粧品市場を捉えたアジア進出支援プログラムでは、ASEANや北東アジアなどへの進出を考える化粧品メーカーを後押しすべく、様々なコンテンツを用意しています。
化粧品業界 化粧品市場の業界&市場動向なら化粧品業界紙 週刊粧業
週刊粧業（新聞）は1953年6月に創刊、毎週月曜日に発行しています。
化粧品、日用品（トイレタリー製品・石鹸洗剤・歯磨き等）、医薬品、美容業、装粧品、エステティック等を中心とした
生産・流通産業界の総合専門情報紙として、関連業界の健全な発展と消費者の生活向上に資する最新情報を提供しております。
制度品・海外品・一般品・通販・訪販の各企業の最新動向を万遍なく紹介しております。
化粧品・日用品業界のデータが豊富で、欧州で進められている化学物質規制「リーチ」の現状や、広告表示規制の現状、流行の新素材など化粧品を扱う業界人ならば必須と思われる内容についても詳しく、わかりやすくお伝えしております。
