次世代UVケア、日やけ止めは「光老化」をキーワードに新ステージへ

週刊粧業 2016年2月1日号 1ページ

カンタンに言うと

次世代UVケア、日やけ止めは「光老化」をキーワードに新ステージへ
 2013年1月にUVカット効果の国内最高基準値が「SPF50+・PA++++」に変わって早3年、最高基準を訴求した日やけ止めがベースとなる売場も年々見慣れてきたが、今春は先端技術を用いた日やけ止めが大手メーカーを中心に勢揃いする。

 店頭の装いは一変しそうだ。日やけ止めに関連したもう一つの流れとして、「光老化」をキーワードに、紫外線に加え、赤外線、可視光線といった太陽光線全域の肌への影響に関する研究が進み、それに基づいた化粧品の開発が広がりつつある。

 そこで今回は、「次世代UV」と題し、ブランドメーカー6社、OEM2社・原料4社の計12社の日やけ止め製品に対する取り組みを、業界の最新事情として紹介する。(※写真は、近赤外線研究会で理事長を務める川島眞氏

日やけ止め料の効能拡大へ
「近赤外線」研究も下支えに

 昨年、日本化粧品工業連合会(略称=粧工連)が、「紫外線(日やけ)による肌の光老化を防ぐ」という日やけ止め製品を中心とした化粧品の効能拡大の承認に再度取り組む姿勢を明らかにした。

 経緯として、粧工連は約10年前に化粧品等効能拡大専門委員会を設置し、「乾燥によるシワを目立たなくする」とともに「光老化を防ぐ」を化粧品効能として拡大する要望書を厚生労働省に提出していたが、周知のとおり、前者のみ2011年7月に承認され、光老化予防の効能拡大は見送られた。

 当時は、「光老化」に対する国民の認知度も低く、化粧品効能への誤解を懸念しての結論だったとされている。

 しかしながら、光老化予防・対策につながる化粧品の研究開発はそれ以降も着実に前進しており、粧工連は、「毎日の使用(日常的な使用)により」という表現を加え、改めて光老化での効能取得に向け再始動する方針を固めた。

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