富士経済は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を背景に、百貨店などの臨時休業やカウンセリング活動の一部制限によって各メーカーがECに注力していることや、外出自粛などによって消費者の化粧品購入がECにシフトしていることから、拡大している国内化粧品EC市場を調査し、その結果を「新型コロナウイルスを契機に拡大する化粧品EC市場の現状と将来展望」にまとめた。
同調査では、メーカーが自社通販サイトまたはECプラットフォームのメーカー公式店舗を通じて直接消費者に販売する形態（DtoC）を対象とし、ECプラットフォームが運営するモールや流通企業が運営するECを通じて販売する形態は対象外とした。また、国内で販売される商品を対象とし、越境ECや海外で販売される商品は対象外とした。
「化粧品全体市場（国内）」はインバウンド需要やエイジングケア志向の高まりから機能性を重視した、単価の高い商品を選択する消費者の増加を受けて2019年まで拡大を続けてきた。しかし、2020年はインバウンド需要の消失や実店舗の臨時休業があったほか、消費者もメークアップなどでは使用機会が減少し、市場は前年比14.5％減の2兆7502億円となった。2021年は前年に比べ商業施設の営業状況が改善していることや、外出機会も徐々に増えており、前年比3.3％増の2兆8415億円が見込まれる。
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この記事は訪販ジャーナル 2022年3月14日号 5ページ 掲載
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