ドラッグストア業界は今、 変革のときを迎えている。 ドラッグストアという業態が広く認知されるようになって20年弱。 この間、 業界は店舗数、 売上規模ともに拡大の一途を辿ってきた。 しかし改正薬事法の施行で医薬品の販売方法が変わり、 不況下で化粧品販売も伸び悩む。 少子高齢化時代における医療制度のあり方なども含め、 業界は 「新時代」 の様相を呈している。
日本チェーンドラッグストア協会 (通称=JACDS、会長=寺西忠幸キリン堂会長兼社長) が2009年度 (2009年10月~2010年1月) に実施した調査によると、 ドラッグストアの総売上高は5兆4430億円にのぼり、2008年度の前回調査から4%増と成長を遂げた。06年度の調査以降、5%前後の成長を維持しており、堅調な推移を見せている。
このうち、化粧品の売上高は1兆3194億円 (商品別売上構成比=24.2%) となり、前回調査比1.2%増と僅かながらプラス基調を維持した。 ただ、 医薬品や日用雑貨のほか、 食品などの他のカテゴリーと比較すると成長率は低く、06年度以降続いた4~7%ほどの増加率と比べても、成長カーブが鈍化していることがわかる。
かつて 「不況に強い」 といわれた化粧品市場も、 この間の不況による消費マインドの低下が影響し、 百貨店を中心に販売実績が伸び悩んでいる。ここで問題となるのが、 低価格志向による百貨店の販売不振が、 必ずしもドラッグストアに顧客を誘導する要因とはなっていない点である。
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この記事は粧業日報 掲載
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