日本通販協会の発表によると、2010年度通信販売売上高（2010年4月～2011年3月）は推計で前年比8.4％増の4兆6700億円となった（前年度4兆3100億円）。市場の伸び率は、ここ10年間で2004～2006年度の10％の伸び率（平均）に次いで高い数値となったようだ。
同協会員各社の売上高は合計3兆800億円で前年比4.4％増となった。協会によると、売上げの特徴としてTV通販企業が集計31社の伸び率で12.9％、BtoB通販企業が集計11社の伸び率で7.2％と好調で、通販市場の伸びを牽引した。
媒体別の売上高構成比をみると、「インターネットPC」（23.0％）が最も大きく、「カタログ」（22.8％）、「DM（リーフレット）」（17.5％）、「テレビ」（10.4％）、「新聞」（6.0％）と続く。ランキング上位は前年と比較して変動はなく、構成比も微増減にとどまっている。
2011年は東日本大震災の影響で一時消費が落ち込み、TV通販業界も違わずその煽りを受けたが、5月には回復した企業も見られ、大幅な下落は免れたと見られる。
こうした中、リピートや高い売上げを狙い、消耗品である化粧品や健食を取り扱うTV通販が急増している。しかしながら、薬事法の関係で商品の効果効能がうたえないなどの「弱点」もあり、見せ方に頭を抱える企業もあるのが現状だ。
また、2011年7月には地上波デジタル放送が始まり、放送環境も大きく変わった。ただ、「特別良くなったとは感じない」「今までと変わらない」とする意見も多く、期待したほど利益を享受することはなかった。
しかし、今までまさに「送りっ放し」だった放送が、地デジの機能を利用して対話型・双方向型コミュニケーション化が可能になることが考えられ、これによりダイレクトに顧客の意見や反応を受け取れるなど、今後の変革に期待したい。
なおも堅調を続けるTV通販の動向について、関係者らに話を聞いた。
※【週刊粧業】2012年TVショッピングH&BC担当バイヤーの最新動向はコチラ
この記事は週刊粧業 掲載
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