GMS・量販店の化粧品販売、メーカー共同開発の流れが加速

週刊粧業 2016年10月24日号 37ページ

カンタンに言うと

GMS・量販店の化粧品販売、メーカー共同開発の流れが加速
 GMSや大手スーパーが名を連ねる日本チェーンストア協会(本部=東京、会長=清水信次ライフコーポレーション会長兼CEO)の「平成28年上半期(1~6月度)のチェーンストア販売概況」(57社、9416店舗)によると、販売総額は約6兆4093億円で、前年同期比100.4%(店舗調整後)とほぼ横ばいで推移している。

 このうち、「日用雑貨品」が対前年比0.8%減の5180億518万円(構成比8.1%)、「医薬・化粧品」が同4.6%減の1943億1697万円(同3.0%)で、いずれも前年実績を割り込む結果となった。

 量販店市場の主要カテゴリーである「食料品」は、販売総額が対前年比2.0%増の4兆1623億円5502万円と好調に推移し、カテゴリー別構成比は64.9%と他を圧倒している。

 食品に次ぐカテゴリーは、「日用雑貨品」「医薬・化粧品」を含む「住関品」で、販売総額が同1.2%減の1兆2905億円813万円、カテゴリー別構成比は20.1%となっている。

 今回取材した店舗の館内レイアウトを見ると、「イオンスタイルユーカリが丘」と「イトーヨーカドー木場店」の2店ではいずれも、主要カテゴリーの食料品から女性客を誘引するため、化粧品コーナーが隣接している点で一致していた。

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