週刊粧業 2024年4月22日号 1ページ
カンタンに言うと
人手不足の深刻化が進み、企業の大小を問わず、人材の確保・育成に向けた社内の人事制度の見直しや環境整備が進む。
2023年は経済産業省が、デジタル時代の人材政策案として「生成AI時代のDX推進に必要な人材・スキルの考え方」を取りまとめ、公表されたことでAI/DX人材の開発・育成も急務の課題として認識が高まっている。
また、2024年卒の採用は、入学当初よりリモート授業を経験してきた学生が対象となり、より多様で柔軟な働き方を支援する動きが強まった。昨年に続き、化粧品・日用品メーカーから、人財価値向上に向けた取り組みについて話を聞いた。
昨今の人事制度や評価制度の見直しは、コロナ禍での働き方の変化や企業の雇用スタイルの変化も大きく影響した。そのコロナ対応・対策では企業によって差が生じ、導入したテレワークやフレックスタイム制を新たな働き方として定着化させた企業があれば、コロナ前の働き方に戻した企業もある。同時期に普及したジョブ型雇用も後押しし、多くの人が自分に合った働き方を選びやすくなった。
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■特集/人財価値向上に向けた取り組み~柔軟な働き方に支援を手厚く掲載企業/ヒノキ新薬(取締役社長 阿部武彦氏)、ナリス化粧品(執行役員 人事部長 守谷太吾氏)、バスクリン(経営企画本部 総務部 人事総務グループ グループ長 鈴木由貴子氏)、桃谷順天館(人事担当者)■ライオン、2024年度グループ入社式を開催■コーセー、サステナビリティ中長期目標を追加策定~「美しい知恵 人へ、地球へ。」を体現...
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