日本チェーンドラッグストア協会（通称＝JACDS、会長＝関口信行龍生堂本店社長）の調査によると、2013年度のドラッグストアの全国総売上高（推定値、以下同様）は前年度比1・2％増の6兆97億円と遂に6兆円台に突入した。
成長速度は鈍化しているものの、店舗数の増加とともに市場も堅調に拡大している。
医薬品や飲食品などが牽引
新カテゴリーの創出が課題に
市場を牽引しているのは、医薬品や飲食品だ。
医薬品の売上高は2・5％増の1兆9272億円と2兆円を視界に捉えている。カテゴリー別構成比も32・1％と最大だ。中でも、調剤事業が売上拡大を後押ししたとみられる。
健康食品のほか、酒類を含む食品、家庭・衣料雑貨などの分野も、合計売上高を4・0％増へと押し上げ、１兆４７６９億円と拡大した。
近年は、食品や飲料などこれまで取り扱いの少なかったジャンルを積極的に取り入れる動きが目立っており、こうしたことが影響している。
その反面で、前年実績を割り込んだのが化粧品と日用雑貨だった。
化粧品は1・5％減の1兆3268億円となり、2000年度に調査を開始して以来、初めて前年割れとなった2012年度に続き減少した。売上構成比も22・1％で0・6P低下している。
特にここ数年は、消費者の低価格志向を受け制度化粧品が苦戦していたが、その影響が尾を引いているようだ。ここにきて低価格化は底を脱したとする指摘は少なくないが、一方では通販を筆頭に他業態との競争が激しくなっており、ドラッグストアとしての特性をどうアピールしていくかが問われている。
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