2014年化粧品業界 基礎データ|株式会社 週刊粧業

週刊粧業 2015年1月16日号

カンタンに言うと

2014年化粧品業界 基礎データ|株式会社 週刊粧業

◎2014年化粧品流通別出荷実績
増税前の仮需の取り込みで明暗

  経済産業省が集計している2014年の化粧品出荷実績は、1~10月までの累計が前年同期を上回るペースで推移している。ここまでは近年になく好調な動きを示しており、11月以降も概ね順調に推移していることから、最終的には前年実績をオーバーすることは確実な情勢だ。

 2014年の化粧品業界においては、10大ニュース(2014年12月8日号)で1位を獲得した「消費増税前後の想定を超える駆け込みと反動減」が最もインパクトのある出来事であった。当初、6月頃には反動減は収束するものとみられていたが、蓋を開けてみると増税による消費マインドの低下は想定以上で、その収束は9月まで持ち越しとなってしまった。(以下、省略)

【表】過去5年間の化粧品の流通別出荷推移(2010年~2014年予測)
流通別(制度品、一般品、訪・通販品、その他)の金額、成長率、構成比

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◎2014年化粧品関連新製品発売動向
反動減対策で発売数は増える一方、
消費低迷を受け単価は下落傾向に

 2014年の化粧品関連の新製品発売個数(新色、改良品、限定品含む、11月28日付粧業日報発表分まで)は、前年より92個多い2825個、平均単価は792円下がって3959円となった。

 2014年の化粧品市場は、4月に実施された消費税率引き上げの前後で想定以上の駆け込みと反動減が起き、その影響に翻弄される1年だった。特に、反動減は当初は6月頃には収束するとみられていたが、蓋を開けてみると、9月になっても収束しているかどうかはっきりしない事態に追い込まれた。

 メーカー各社は、消費増税の反動減を見越して新製品の発売時期を4月以降にずらすなどの対策をとり、それなりの成果を上げたようだが、反動減・消費マインド低下というダブルパンチが、消費の回復を大幅に遅らせたため、秋以降に発売された製品に関しては、容量や容器・原料のグレードを引き下げるなどして、少しでも割安感を出そうとしたことは想像に難くない。(以下、省略)

【表】過去3年間の新製品発売動向(2012年~2014年)
品目別(スキンケア、メークアップ、アイメークアップ、ヘアケア、フレグランス&ボディ、男性化粧品、レジャー&エチケット、ファミリー&ベビー、ハンド&ネール、化粧雑貨&美容健康食品)の前年比、構成比、平均単価

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◎2013年化粧品品目別発売状況
カテゴリー別発売状況は各品目の売れ行きを反映

 メーカーの新製品発売状況は、業界動向を知るうえで大切な指標であるという仮説のもと、週刊粧業は本舗が発信する製品情報を重要視して広くマーケットへ情報提供を行っている。これは副次的な活用方法として年間トータルで集計して内容を検証したとき、そこからは明らかな流行の傾向や、参入各社がアイテム別に配分する注力度合いの濃淡を垣間見ることができる。2013年12月から2014年11月にかけて市場に躍り出た製品のデータをつぶさに見ることは、マーケットで起こりつつある地殻変動を知る重要な手掛かりになると確信している。

 17年ぶりの消費税率引き上げが実施された2014年は、増税後の景気の落ち込みからの回復が緩慢で、7~9月期の実質GDP(1次速報値)は、前期比年率1.6%減と、2四半期連続のマイナスを記録した。個人消費の大幅な落ち込みは、増税前のアベノミクスによる消費者マインドの改善が実体経済以上に進んでいたことの反動だったという見方が次第に強まっている。

 そうした景気動向に対し、もとより「不況に強い」と認識されてきた化粧品の市場背景は2014年にどのようなゆれ動きを見せたのだろうか。(以下、省略)

【表】2014年製品用途分類別販売状況(化粧品)
カテゴリー別(スキンケア:11品目、メークアップ:7品目、アイメークアップ:7品目、ヘアケア:10品目、フレグランス:9品目、男性化粧品:13品目、レジャー&エチケット:6品目、ファミリー&ベビー:8品目、ハンド&ネール:9品目、化粧雑貨&美容健康食品:10品目)の数量(前年比)と平均単価(前年比)

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◎2014年日用品品目別発売状況
数量アップの傾向、価格も洗浄剤などが上昇

 トイレタリー商材について、本紙は2014年の販売状況を製品用途別に独自に集計し、その傾向を分析した。

 2014年もトイレタリー商材の市場は堅調な推移を見せた。経産省の家庭用洗浄剤統計によると、1~10月の累計販売金額が前年同期比101.7%の4530億3900万円となった。生産、販売量はともに僅かな減少となったものの、消費税増税という逆風下でも金額ベースでは前年を上回るペースで動いている。(以下、省略)

【表】2014年の製品用途分類別販売状況(日用品)
カテゴリー別(洗剤:4品目、洗浄剤:5品目、仕上げ剤:2品目、口腔衛生剤:5品目、消臭脱臭芳香:6品目、殺虫防虫剤:6品目、衛生・救急製品:4品目、紙製品:4品目、シェービング:3品目、その他日用品類:3品目)の数量(前年比)と平均単価(前年比)

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◎業態別化粧品販売推移(2010年~2014年)
2014年業態別化粧品販売高
上位3業態は2年連続でプラス成長に

 週刊粧業の推計では、2014年の化粧品販売高はトータルで前年比1.6%増となった。過去10年間の推移をみると、2008年まではほぼ横ばいながら増加基調にあったが、09年以降、3年連続でマイナスとなっていた。12年には0.4%増と再び上昇に転じ、13年、14年はさらに成長率が高まっている。

 14年の業態別販売高は、消費増税の仮需が反動減を上回って推移することが予想されたため、1%後半~2%前半の成長が期待されたが、増税後の消費マインドの冷え込みは予想以上で、蓋を開けてみると、1%後半の中でも最も低い水準にとどまった。

 14年の化粧品業界を振り返ると、ここ数年来みられた「オールインワンジェル」「BBクリーム」「ノンシリコンシャンプー」のような一大ブームが影を潜めたほか、前年の「PA++++」導入に伴う日やけ止め市場活性化のような市場を牽引するようなジャンルの出現もみられなかった。(以下、省略)

【表】過去5年間の業態別にみた化粧品販売高(2010年~2014年)
業態別(化粧品店、訪問販売、量販店、薬局・薬店、CVS、百貨店、理美容室、通販・その他)の金額、構成比、前年比

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