東洋ビューティ、パートナー企業の獲得・増大に意欲

CITE Japanでは「出口戦略」

サポートも一段と磨き

　化粧品・医薬部外品OEM／ODMの大手である東洋ビューティは、三重・上野工場、栃木・宇都宮第一・第二工場の国内2拠点・3工場体制を敷く中、BCPの観点から、このほど佐賀・神崎市内に新工場（佐賀工場）を建設することを発表した。生産拠点の分散によるリスクヘッジを推進し、安定供給体制を強化するのが狙いだ。

　2019年1月の本格稼働を計画する佐賀工場のニュースに湧く中、出展する「CITE Japan 2017」では、中央研究所・イノベーションセンター（大阪）と宇都宮研究所の2つの研究所で推進する研究開発力に、独自のマーケティングを駆使した新製品を一堂に揃え、魅せるディスプレイ提案で来場者を迎える。

商品化可能な新製品が一堂に集結

対面接客で「関係深化」につなげる

　今回の出展の狙いについて、同社は「当然、新規顧客の獲得につなげたい」とした上で「本当に商品化を考えている企業と一社でも多く出会える展示会にしたい」と述べ、顧客との関係深化に軸足を置くと強調した。

　ブース全景を主力工場である宇都宮工場をモチーフにし、ブース内にはスキンケアからヘアケア、ハンド&ボディケアなど多岐に渡る最新の開発製品を紹介していく。化粧品の製造会社を探している来場者を呼び込み、研究開発から製造、さらには一部販売サポートまでの一貫したトータルサービスを実現する企業であることをアピールしていく。新製品群の展示方法にも趣向を凝らし、品目・カテゴリー別ではなく、販売チャネル別にコーナー化してビジュアルプレゼンテーションを披露する。

　ブース中央には、対面カウンター型の商談スペースを設置し、気になる展示製品や今後の商品戦略などについて1対1で密に話し合えるスペースを設けた。英語・中国語対応できる社員も常駐し、海外からの来場者にも対応できる体制が整う。

　顧客と一緒に商品企画を練り上げていく同社の営業スタイルを会場内でも体現し、展示会後の関係継続につなげる。

　公には初披露となる新製品群には、いずれもエビデンスデータやマーケティング調査データなどを付与し、そのまま商品化も可能なレベルに仕上げている。

　販売チャネル別のコーナーは、ドラッグストアやバラエティショップなどセルフ販売型の「店販」、TV通販やECなど成長市場である無店舗型の「通販」、百貨店やサロンなどカウンセリング・対面販売型の「専門店」の大きく3つに分け、チャネル特性を活かした訴求ポイントを数値化・可視化させて提示する。

　同社は、既に取引のある企業や、化粧品ブランドを所有している企業の来場が多いと想定し、「自社の特徴やブランド戦略を頭に描きながら、当社の開発製品に触れ、次の商品企画のアイデアやヒントにして商品化のイメージを掴んでもらいたい」と話す。オムニチャネル化など様々なブランド戦略の可能性を引き出してもらう考えだ。

チャネル毎に訴求点を明確化