【化粧品専門店アンケート2018】サービス・売場の強化で差別化へ

週刊粧業 2018年10月22日号 38ページ

【化粧品専門店アンケート2018】サービス・売場の強化で差別化へ
専門店ブランドの相次ぐ縮小で
ドラッグ・通販への対抗意識強まる


 化粧品専門店22社が出店している立地は、「中規模商店街」が50.0%、「住宅地単独店」「SC・駅ビルのテナント」がともに22.7%、「大型商店街」が4.6%となった。

 昨年との比較では、「中小規模商店街」が16.6P構成比を落とす一方、「住宅地単独店」が2.7P、「SC・駅ビルのテナント」が9.4P構成比を伸ばしている。

 「商圏における最大のライバル業態」について聞いてみると、前回調査と同様に、「ドラッグチェーン」(以下、ドラッグ)が最も多く、40Pを獲得した。

 2位から5位は、順調に成長を続ける「通販」が29P、地域に根ざした店舗づくりを推進する「GMS」が15P、インバウンド需要を背景に化粧品の売上が好調な「百貨店」が13P、同業者である「化粧品専門店」は12Pとなった。

 化粧品専門店で取り扱うブランドでは、全粧協加盟専門店ブランド「キリョウ」において売れ筋商品3品を除く、その他商品について2019年12月に生産を終了することが既に決まっている。

 計画目標を達成できなかったため、販売終了となった「キリョウ」だが、実際に専門店への取材では、ドラッグなどの他業態との差別化を図るうえで、有用なブランドであったとする声も少なくなかった。

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