トレンダーズ、コロナ禍における女性の働き方の変化を調査

粧業日報 2020年6月9日号 4ページ

カンタンに言うと

  • リモートワークは営業職、オンライン会議は技術職が実施率1位に
トレンダーズ、コロナ禍における女性の働き方の変化を調査
 トレンダーズは、5月7日~8日にかけて、20~50代の働く女性500名(正社員・契約社員:営業職、技術職、事務・企画職、サービス・販売職、専門職各100名、年代別・同居家族に子どもの有無で均等割付)を対象に、新型コロナウイルス感染拡大に伴う働き方の変化について意識・実態調査を行った。

 はじめに、リモートワーク・在宅勤務の実施状況を尋ねると、頻度は異なるものの実施率は46%にとどまり、政府目標の7割には及ばない結果となった。

 職種別では「営業職」(73%)の実施率の高さが目立つ一方で、「サービス・販売職」(28%)や医療・福祉関係者が多く含まれる「専門職」(21%)などは低く、在宅作業が可能かどうかによる違いがはっきりと見られた。

 しかし、リモートワーク・在宅勤務を行っている女性の中には不便さを感じている人も多く、実施女性の6割超が「オフィスや店舗での勤務と比較し、不便さを感じる」(64%)と回答。特に、対面での商談機会が多い「営業職」(73%)は不便さを感じている人が多かった。

 しかし、全体よりも10P以上低い「事務・企画職」(52%)などは、比較的不便なく取り組めていることもわかった。

 また、こうした悩みは同居家族の有無にも左右されるようで、「不便さを感じる」と回答した「同居する子どもがいない」人が57%である一方、「同居する子どもがいる」人は71%にものぼり、働く在宅勤務ママの苦労が伺える結果となった。

 「働き方の変化」について尋ねたところ、「時差出勤」の実施率は30%、「社内関係者とのオンライン会議・ミーティング」の実施率は28%となり、いずれも3割以下にとどまった。

 しかし、「時差出勤」の最多は「営業職」(45%)、最少は「専門職」(14%)、「オンライン会議・ミーティング」の最多は「技術職」(48%)、最少は「専門職」(9%)と、職種によるポイント差も大きく見られる。

 通勤時間変更の柔軟さ、関係者調整の必要性などの要素によって差が開きやすいようだ。

 新型コロナウイルス感染拡大に伴う経済危機、コロナショックに注目が集まる中、新型コロナウイルス感染拡大後に「残業時間が減った」と回答した人は44%だった。

 職種別では「営業職」(65%)が最多で、最少の「専門職」(30%)の3割台と比較するとポイント差が大きく見られた。また、「収入が減った、減る見込み」と回答した人は35%と4割近くにのぼっている。

 職種別では事務・企画職(25%)や専門職(21%)への影響がやや少ない一方、「営業職」(48%)や「サービス・販売職」(48%)では半数近くとなり、対面機会・接客が多い職種では収入不安が目立つ結果となっている。

 こうした経済不安を乗り越えるため、注目を集めているのが「副業」で、感染拡大を機に関心を持つようになった人は約3割(28%)にのぼった。

 職種別では「営業職」(33%)や「サービス・販売職」(33%)など、収入不安を抱える職種からの関心が高い。また、年代別では、最も若い「20代」(34%)で3人に1人にのぼった。

 若いうちに「副業解禁」の機運が高まったためか、他の年代(30代:26%、40代:29%、50代:24%)と比較し注目度も高いようだ。

 そこで、やってみたい「副業」の種類を尋ねると、「商品モニター・アンケートモニター」(59%)や「ポイント・懸賞サイトの利用」(58%)などが上位となった。

 在宅中に手軽に行えるものへの意向が高く、逆に「ハンドメイド作品販売」(25%)や「Webライター・データ入力」(20%)といった趣味やビジネススキルのアップにつながる「副業」はやや低めとなっている。
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