イトーヨーカ堂、衣料・住関一体でHBCを活性化

週刊粧業 2020年10月19日号 35ページ

カンタンに言うと

  • 総合ビューティショップを開設
  • メーカーと協働でリスタート、フルライン機能の役割のひとつ
イトーヨーカ堂、衣料・住関一体でHBCを活性化
 イトーヨーカ堂(三枝富博社長)はGMS改革の一環で、食料品、インナーウェアと化粧品を含めたヘルス&ビューティ売場の強化に取り組んでいる。

 衣料品・住関連を一体化したライフスタイル事業部として、全体のバランスを配慮しながら活性化する。ヘルス&ビューティ売場は300~400坪で、セブン美のガーデンとしてショップ展開してきたが、店舗のタイプに合わせて活性化を図り、その一環で総合ビューティショップとして、新たなモデル店を開設する。

 カウンセリング化粧品、セルフ化粧品を充実させると同時に、エステ、ヘッドスパなどのショップを併設する。

 上期の化粧品の販売状況について、ライフスタイル事業部生活雑貨部の河﨑貴大MDマネジャーは次のように説明する。

 「4~5月の緊急事態宣言下で一時的にメーカーの美容部員の派遣がなくなり、カウンセリング化粧品の売上は大幅に減少した。その後大きな販促を打つなどし、お客さまがまとめ買いされたことで6月は前年をクリアした」

 セルフ化粧品はマスク着用でリップが激減し、アイメイクの動きがみられるものの、メークアップは苦戦を強いられている。

 一方、マスク着用による肌トラブルでアクネ、毛穴対策、敏感肌用などの商品が好調でスキンケアは大きな落ち込みはなく、前年実績を目指せる水準にあるという。

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