アイスタイル 遠藤社長、店頭情報を生かしB2Bビジネスを構築
カンタンに言うと
- 美容人材が活躍できる環境を、SNSと連携するサービスが不可欠
- 店舗事業を400～500億円規模に、グローバル事業のV字回復が課題
- 今秋、第2の旗艦店 @cosme OSAKAをオープン
アイスタイル（遠藤宗社長）はオンプラットフォーム事業と店舗･ECのビューティサービス事業を連携したビジネスモデルの構築に取り組んでいる。コロナ禍で苦戦を強いられた店舗事業は着実に回復し、売上･収益に寄与している。店頭での顧客の生の情報をもつ強みを生かし、新たな情報サービスやB2Bビジネスの構築につなげる。当面、店舗事業の安定成長が見込める中、オンプラットフォーム事業の拡大を優先課題に掲げる。
プロモーション広告が売上の中心となっている中、店頭の顧客情報の活用等で、サービス領域を拡大する。化粧品を取り巻く事業環境、各事業の現況、ビジネスモデルの考え方について、遠藤社長にインタビューした。
――コロナ禍の行動制限の緩和による人流の回復やマスク着用が個人の判断に委ねられたこともあり、第3四半期決算（22年7月～23年3月）で店舗の業績が大幅に改善されました。改めて、化粧品業界の現状について、どのようにご覧になっていますか。
遠藤 コロナ禍の収束で、間違いなくマーケットは回復に向かうと思います。ただ、コロナがはじまる直前はインバウンドマーケットがかなり潤っていたので、その部分を取り戻せるかどうかは不透明です。それを含めて、化粧品業界が活性化に向かうことは間違いないと思います。
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この記事はC&T 2023年6月15日号 60ページ 掲載
■特集／BeautyTechの最新動向2023◎資生堂、デジタルPBPの推進により顧客接点の拡大と美容部員の多様な働き方を両立◎コーセー、顔に光を投影し化粧をしているような自然な仕上がりを実現するメイクシミュレーターを開発その他掲載企業／ファーメンステーション、Novera■TREND／PBの現在地掲載企業／マツキヨココカラ＆カンパニー、アインファーマシーズ、イトーヨーカ堂、イオンリテール■...
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