【百貨店】化粧品売場の動向・デパコスの売れ筋・ニュースランキング

こちらのコーナーでは、「【百貨店】化粧品売場の動向・デパコスの売れ筋・ニュースランキング」と題し、市場トレンドや参入各社の取り組みについてまとめています。

百貨店年間売上高は5兆4211億円

日本百貨店協会が発表した「全国百貨店売上高概況（2023年1～12月）」によると、2023年の百貨店年間売上高（店舗数調整後）は前年比9.2%増の5兆4211億円と3年連続で伸長しました。2019年比では3.0%減となり、ほぼコロナ前の水準まで戻しています。

百貨店における化粧品年間売上高は4415億円

なお、化粧品の年間売上高は、前年比16.7％増の4,415億9821万円となっています。

百貨店のインバウンド売上は3484億円

インバウンド売上は、204.8%増の3484億円となり、調査開始以来、過去最高額（2019年年間･3461億円）を更新しました。

円安を追い風にこれまでと同様、韓国や台湾、香港のほか、コロナ前からの変化としてインドネシアなどの東南アジア圏や、アメリカやカナダなど北米圏からの訪日客が増えています。

デパコスの売れ筋（年間伸び率・年間売上）ベスト10

商品別売上高に関しては、「化粧品」の年間売上高が前年比16.7%増の4415億9821万円で推移し、全体売上に占める化粧品の構成比は0.5P増の8.1%となりました。

2023年の年間伸び率ベスト10は、各店によってトップの顔ぶれが異なる結果となりました。

伸び率に関しては一般的に、売上規模の小さい方が高くなる傾向にあります。しかし、前頁の年間売上ベスト10で上位にランクインした「クレ･ド･ポーボーテ」「ディオール」「シャネル」の3ブランドは伸び率においても名を連ね、改めて好調ぶりを示す格好となりました。

2023年の年間売上ベスト10では、「クレ･ド･ポーボーテ」が5店舗中2店舗（京王百貨店新宿店･松屋銀座）で、「ディオール」が5店舗中2店舗（阪急うめだ本店･銀座三越）でそれぞれ売上トップとなりました。

2024年の最新トレンド

2024年のデパコスの売れ筋動向について、最新トレンドを紹介します。

1.アイシャドウパレットの人気

ディオールの「サンククルール #743 ローズチュール」など、自然な発色と高級感のあるアイシャドウが引き続き人気です。特に、肌なじみの良い色合いとソフトな質感が支持されています。

2.リップ製品のトレンド

限定色やトレンドカラーが人気で、夏の新作リップとしてはビビッドカラーやサテンのような質感が目立ちます。例えば、シャネルやディオールからは鮮やかなカラーが揃っており、夏のメイクに華やかさを加えています。

3.スキンケア需要の高まり

コスメデコルテやSK-IIなどのスキンケアブランドは、肌をしっとり保つ保湿アイテムが引き続き好評です。特に、日中の紫外線対策を意識したUVケア商品も多く選ばれています。

まとめ

これらのトレンドは、SNSや口コミサイトでの評価が大きく影響しており、限定品や新作アイテムが特に話題を集めています。今後も新色や限定アイテムが続々と登場し、人気の移り変わりが注目されるでしょう。

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【C&T・2024年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

日本百貨店協会が発表した「全国百貨店売上高概況（2023年1～ 12月）」によると、2023年の百貨店年間売上高（店舗数調整後）は前年比9.2％増の5兆4211億円と3年連続で伸長した。19年比では3.0％減となり、ほぼコロナ前の水準まで戻している。本特集では、5店舗（高島屋新宿店、阪急うめだ本店、京王百貨店新宿店、銀座三越、松屋銀座）に話を伺った。

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【C&T・2023年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

日本百貨店協会が発表した「全国百貨店売上高概況（2022年1～ 12月）」によると、2022年の百貨店年間売上高（店舗数調整後）は前年比13.1％増の4兆9812億円と2年連続で伸長し、19年比で11.1％減とコロナ前のおよそ9割まで戻り、回復基調はより鮮明となっている。本特集では、5店舗（伊勢丹新宿店、阪急うめだ本店、京王百貨店新宿店、銀座三越、松屋銀座）に話を伺った。

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【C&T・2022年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

日本百貨店協会が発表した「全国百貨店売上高概況（2021年1～ 12月）」によると、2021年の百貨店年間売上高は既存店ベース（店舗数調整後）で前年比5.8％増の4兆4182億円と前年実績を上回ったものの、新型コロナウイルス感染症が拡大する前の前々年比では21.5％減にとどまった。また、インバウンド売上は33.1％減の459億円と2年連続のマイナスとなり、前々年比では86.7％減とさらに水準を下げた。今特集で取材協力を得た各店舗（松屋銀座・京王百貨店新宿店・阪急うめだ本店・大丸梅田店）では、デジタルを活用したOMOの推進でコロナ禍の環境変化に対応した取り組みを着実に推し進め、顧客接点のさらなる拡大を目指している。

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【C&T・2021年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

日本百貨店協会が発表した「全国百貨店売上高概況（2020年1～ 12月）」によると、2020年の百貨店年間売上高は既存店ベース（店舗数調整後）で前年比25.7％減の4兆2204億円となり、3年連続のマイナスとなった。また、インバウンド売上は80.2％減の686億円となり、4年ぶりに前年実績を下回った。今特集で取材協力を得た各店舗（伊勢丹新宿本店・阪急百貨店うめだ本店・三越銀座・仙台三越）では様々な施策を打ち出している。

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【C&T・2020年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

日本百貨店協会が発表した「全国百貨店売上高概況（2019年1～12月）」によると、2019年の百貨店年間売上高は既存店ベースで前年比1.4％減の5兆7547億円となり、2年連続のマイナスとなった。直近の「全国百貨店売上高概況（2020年1月）」では、2020年1月の百貨店月間売上高が前年同月比3.1％減の約4703億円となり、4カ月連続でマイナスしている。百貨店9店舗（伊勢丹新宿本店、小田急百貨店新宿店、京王百貨店新宿店、銀座三越、松屋銀座、西武池袋本店、阪急うめだ本店、そごう横浜店、仙台三越）の取り組みを追った。

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【C&T・2019年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

中国の景気減速や免税品規制強化の影響により、急伸基調だったインバウンド売上に一服感が見られるなど、百貨店を取り巻く環境が厳しさを増す中、化粧品カテゴリーは「全国百貨店売上高概況（2018年1～12月）」によると、2018年の年間売上高が前年比9.5％増の5604億4354万円（構成比9.5％）と好調に推移した。さらに、2019年1月の化粧品売上高は431億7630万円（前年同月比0.3％増）と百貨店全商品で唯一の伸長を果たしたうえ、前年同月比が46カ月連続でプラスを記録するなど、百貨店内における化粧品の存在感はより一段と高まっている状況だ。百貨店8店舗（伊勢丹新宿本店、小田急百貨店新宿店、京王百貨店新宿店、三越銀座店、松屋銀座、西武池袋本店、阪急うめだ本店、そごう横浜店）の取り組みを追った。

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【C&T・2018年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

百貨店の化粧品売場が快進撃を続けている。インバウンド需要が衰えを知らないのはもちろんのこと、旬のメーク製品を求めて若年層、いわゆるミレニアル世代が百貨店に頻繁に足を運ぶようになった。インバウンドについてはいつまでこの勢いが続くのか予測しにくいが、ミレニアル世代の流れはしばらくつづきそうだとの見方が強い。ファッション売場が伸び悩む中、百貨店における化粧品売場の存在感は高まり続けている。百貨店9店舗（伊勢丹新宿本店、小田急百貨店新宿店、京王百貨店新宿店、三越銀座店、松屋銀座、西武池袋本店、三越恵比寿店、静岡伊勢丹、阪急うめだ本店）の取り組みを追った。

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【C&T・2017年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

春節、百貨店化粧品売場は外国人旅行者で賑わいをみせた。しかしインバウンドだけで数字をとっているわけではない。日本人顧客の売上げも前年を超えている店舗も多い。国産ブランドがインバウンドの数字を上乗せする一方で、外資系は主にメークアップで売上げを伸ばした。デジタル施策が百貨店の敷居を低くし、インバウンドによる賑わい感も重なり、若年層がカウンターに足を運びやすくなったといわれている。上り調子のこの時期、百貨店とブランドはスクラムを組み、新客をホールドしていかなければならない。百貨店9店舗（伊勢丹新宿本店、小田急百貨店新宿店、京王百貨店新宿店、三越銀座店、松屋銀座、そごう横浜店、名鉄百貨店本店、阪急うめだ本店、大丸梅田店）の取り組みを追った。

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【C&T・2016年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

2015年の百貨店を語る時、はずせないキーワードはインバウンドである。化粧品売場には連日、多くの訪日観光客が訪れ、ショッピングやカウンセリングを楽しんだ。恩恵を受けたブランドは売上げを大きく伸ばし、化粧品売場全体の数字を押し上げた。ただ、他力本願的な恩恵がいつまで続くのかは推測不可能な状況だ。インバウンド対応に追われる一方で、日本人の顧客離反防止対策にも対応していく必要がある。今特集では、百貨店9店舗（伊勢丹新宿本店、小田急百貨店新宿店、京王百貨店新宿店、三越銀座店、松屋銀座、西武池袋本店、そごう横浜店、名鉄百貨店本店、阪急うめだ本店）を取材した。

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【C&T・2015年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

2014年の全国百貨店売上高によると、化粧品の売上高は3577億4350万円(前年比6.6%増、構成比5.8%)と堅調に推移した。増税前のかけこみ需要やインバウンド効果が追い風となり、売上げを伸ばしている。増税後の消費の冷え込みを訪日外国人がカバーした形となった。世界トップレベルの接客で外国人をうならせながらも、百貨店は新客育成に頭を悩ませている。今特集では、百貨店7店舗を取材した。

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【C&T・2014年4月号】百貨店化粧品売場の最新動向

日本百貨店協会がとりまとめた2013年全国百貨店売上高速報によると、化粧品の売上高は約3361億2300万円(前年比2.2%増)と前年を上回った。化粧品の売上構成比は5.4%に過ぎないが、ラグジュアリーな世界で女性客を惹きつける化粧品売場は、館の看板娘的存在である。リーマンショックや震災という長いトンネルからようやく抜け出た感のある日本だが、消費税8%がどのような影響を及ぼすのか懸念されている。

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【C&T】2013年4月号百貨店化粧品売場の最新動向

日本百貨店協会によると2012年の全国百貨店の化粧品売上高は前年比2.5%増の3302億7893万円と堅調に推移した。東日本大震災の影響による売上減少があった一昨年より、売上げを伸ばした。百貨店の化粧品売場では新客獲得が最大の課題と言われており、全ブランドを対象とするニュートラルなカウンセリングコーナーや、セミセルフな自主編集売場、通販やオーガニックブランドの導入、メールマガジン、サンプルチケット配布などあらゆる角度から取り組みを続けている。本誌では有力百貨店10店舗を取材し、今後の指針を検証してみた。

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【C&T】2012年4月号百貨店化粧品売場の最新動向

昨年ほど百貨店の社会的責任が注目された年はなかっただろう。東日本大震災発生後、休館、営業時間変更、節電など様々な対応に追われた。グランドフロアに軒を連ねる化粧品売場は特に、各店のスタンスが色濃く打ち出されることになった。このような予期せぬ対応に追われる一方で、かつて百貨店に流通を限定していたブランドが他業態に乗り出し、流通多様化の荒波が押し寄せつつある。カウンセリングに主軸を置いた百貨店流の接客だけではもはや新客を取り込むのは難しい状況にある。百貨店の化粧品売場はターニングポイントを迎えている。

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【C&T】2011年4月号売場責任者に8人に聞く最新の百貨店化粧品動向

百貨店化粧品売場を取り巻く環境は相変わらず厳しい。それでも新ブランドや新コーナーを投入して売上げの底上げをはかってきた結果、下期は上向き傾向に向かった店舗も出てきた。各ブランドの販促企画だけに依存せず、他フロアとの連動策や実売期での売り込みなど、独自のプロモーションを展開する店舗も増えている。このような顧客目線の売場づくりが百貨店に足を運ばせるきっかけをもたらすのかもしれない。