日本チェーンドラッグストア協会(通称=JACDS、会長=関口信行 龍生堂本店社長)が行った調査によると、2014年度のドラッグストアの全国総売上高(推計値、以下同様)は前年度比1.0%増の6兆679億円になったことがわかった。
業界全体では成長速度は鈍化しているものの、調剤事業の拡大や健康食品など周辺カテゴリーの拡充、また新規出店の増加などを背景に依然として拡大基調にある。
化粧品売上高は横ばい
大型店が増加傾向に
このうち、化粧品の売上高は0.1%減の1兆3260億円と僅かに前年割れを引き起こした。初のマイナス成長となった2012年度以降、3年連続で減少したことになる。カテゴリー別の売上構成比も21.9%と低下気味だ。
ドラッグストアは化粧品の購入手段として定着したが、それゆえにやや飽和状態にあるともいえる。加えて、近年は通販を筆頭に他の業態との競争も激しくなっており、差別化の必要性に迫られている。
ただ、減少幅は縮小しており、前年ベースにまで持ち直したとの考え方もできる。
ドラッグストアチェーン各社は、PBを含めたMDやカウンセリングを強化するなど差別化に取り組んでおり、今後はプラス成長への回帰も期待できそうだ。
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この記事は週刊粧業 2015年10月26日号 27ページ 掲載
〔ドラッグストア〕■ドラッグストア12社にアンケート~PB強化の傾向が鮮明に、接客力高める動きも根強く①現在の立地、今後の重点立地、②ライバル業態、③売上伸び率(全体、化粧品、日用品)、④主要カテゴリー別伸び率、⑤売上増加・減少の要因、⑥今後の強化商材、⑦PB商品を販売するメリット、デメリット、⑧課題&今後の重点施策、⑨貢献しているメーカー■ドラッグストア取材店舗/マツモトキヨシ新松戸駅前店...
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