週刊粧業では春と秋の年2回、恒例企画として化粧品・医薬部外品OEM企業を特集し、経営トップやアンケート調査からOEM業界の最新動向として紹介している。
近年の上記特集を振り返れば、「独自性」や「差別化」を意識した積極的な投資が傾向の一つとして浮かび上がる。その最たる取り組みが「研究開発」だ。
そこで今年も昨年に続き、化粧品OEM特集のスピンオフ企画として、研究開発に従事するOEM研究者へのインタビューをとりまとめた。
質問は、研究者としてのこれまでの実績から、企業としての開発方針まで拡げ、OEM各社の特色の一つとして紹介する。
改正薬事法を契機に投資加速
今後は研究開発の質的向上へ
処方開発に注力するOEM企業が増えた要因として、2005年の薬事法改正により「製造業許可が「製造販売業」と「製造業」に分かれたことが背景にある。
それ以降、ブランドメーカーのアウトソーシング化が進展し、同時に異業種からの新規参入企業が増えてきたことは、これまでにも何度か紙面で取り上げてきた。
OEM企業は、その受け皿となるべく、顧客からの要望や要求に対応できる体制を整える必要性が高まり、研究開発への投資に力を注ぐようになった。
そうしたOEM業界の動きは、約120名の研究開発者を抱える業界最大手の日本コルマーの取り組みからも窺い知ることができる。
業界に先駆けて研究開発に力を注いできた同社が、2004~05年にかけて研究開発本部内に基礎研究部、マーケティング部を設置し、組織体制を整えた。その時期が、ちょうど薬事法改正と重なることは、単なる偶然ではないだろう。
実際、今回のインタビューでは、組織体制の整備後、各部門の連携を強化した結果として「トレンドを捉えた独自のコンセプトとエビデンスデータに基づく付加価値の高い製品の開発につながった」と話している。
今後の業界動向を探るうえで、同社が今年4月に新設した横浜研究所で大学との共同研究をスタートさせたことは、今後のOEM業界が進むべき道の一つとして押さえておく必要があるだろう。
また、ミリオナ化粧品は、医薬部外品を話題にして承認品目を約30種まで増やしたことを明らかにし、「納期に関して一般化粧品と同等のスピードで提供できる」ことを自社の強みの一つに挙げた。
開発スピードの向上については、東洋ビューティ、日進化学などが継続的な課題として言及した。
東洋ビューティは、これまでに開発した処方のデータベースの改修を進め、開発スピードに加え、営業提案力の向上につなげていく考えを明らかにし、日進化学もまた、「最終製品化に近い形」での開発力の向上を目指すといい、開発処方の採用率を高めていく意向を示した。
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この記事は週刊粧業 2015年10月12日号 1ページ 掲載
■特集／化粧品OEM研究者インタビュー◎日本コルマー～処方開発、基礎研究、マーケティングの三位一体でイノベーション創出を図る◎東洋ビューティ～「顧客の依頼に応える」を開発の礎に処方データベースを改修、全社共有化へ◎近代化学～ヘアケアOEMで半世紀以上の実績、豊富な製造・開発ノウハウに強み◎ミリオナ化粧品～「迅速対応」テーマに、豊富な処方から顧客の要望に沿う製品を即座に提案その他掲載企業／サテ...
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