日本色材工業研究所は、今期（23年2月期）策定した5カ年の「中期事業戦略ビジョン」に基づき、3つの重点戦略（競争優位にある「強み」製品の強化と拡大／クリーン・ビューティーへの積極取組／高収益体質への転換）のもと、コロナからの復活と将来に向けた事業基盤の再構築に注力している。
奥村浩士会長に昨年の振り返りと今年の抱負を聞いた。
――昨年を改めて振り返っていただけますか。
奥村 コロナ3年目でメークアップのマーケットが動き出し、それに伴い各メーカーの新製品が戻ってきた。
コロナ禍の2年間は値上げを全く行わなかったが、原材料価格と労賃の高騰により、取引先との交渉で既存品の値上げを実施した。それでもリピートは堅調に推移しており、上期は黒字となった。
下期に入っても新製品の受注が好調に推移しており、11月納品分のうち新製品が4割強を占めている状況だ。また、フランス子会社（テプニエ社）の医薬品では、大型の設備投資を伴う大口の受注が見込まれており、生産効率を高めて売上のさらなる拡大を目指している。
――今年の抱負をお聞かせください。
奥村 今年は昨年以上にマーケットが大きく動く1年になるだろう。
フランスだけでなく、日本でも設備投資を伴う大口受注を獲得しており、昨秋には新たな製造機器を発注し、今秋より生産を開始する予定だ。今年は中期事業戦略ビジョンの2年目となるが、売上目標に関しては1年目と同様、2年目も間違いなく達成する見通しだ。
当社では、フランスに拠点を持つ日本色材グループの強みを活かし、グローバル基準のクリーン・ビューティコスメを提案できる強みが大きなアドバンテージとなっている。
日本ではまだそこまで注目されていないが、グローバルではタルクの使用が禁止され、タルクフリーのトレンドが加速している。今年開催されるCITE JAPANでは、こうしたクリーン・ビューティコスメを軸に紹介していく。
グループ一体の取り組みでは、昨年10月から日本色材フランス社の研究員が日本で研修を行っている。さらに、今年2月には工場長と処方開発のトップ、生産ラインリーダーが2～3週間日本で研修を行い、シナジーのさらなる創出を目指す。
