化粧品OEM／ODM事業を展開するジャパンビューティプロダクツは、東京・銀座本社に併設する研究所を核に、試作品の開発・提案力を強化している。
研究所では、試作品の香りやテクスチャーなどに対する顧客の要望・相談にも対応している。サポート領域として、パッケージや企画開発の提案も行っており、ワンストップで製品化を可能とする営業体制を整えている。
処方開発では、スキンケア全般に加え、日やけ止め製品や二重まぶた形成用化粧品などの特殊化粧品の開発を得意としており、ニッチな市場を狙ったODM提案に力を入れている。
「新規剤形や新規原料に対しても積極的に検討・採用を進め、他社との差別化や新規性を意識した独自開発、独自技術で製品優位性の向上を図っている」（同社）
近年は、安全性や配合制限のある処方を望む顧客の要望に応える形で、紫外線吸収剤を使わない日やけ止め「ノンケミカルUV」や「界面活性剤フリー」などのフリー訴求処方、「サスティナブル」「クリーンビューティ」の考えを取り入れたODM提案で採用実績を積み上げている。
ノンケミカルUV処方では、メークアップメーカーとして創業した経緯で培ってきた顔料分散技術の知見やノウハウも開発に活かしている。
開発処方として、「SPF50＋」かつ「UV耐水性★★（耐水性測定試験により星2つ取得済み）」を表示できるノンケミUV処方や、ベビー向けUVミルク、天然由来成分100％処方UVミストなどをラインナップしている。
二重まぶた形成用化粧品では、接着式、折り込み式など6タイプの処方を保有し、企画に合わせた提案が可能だ。関連アイテムとして、まつ毛美容液の処方技術も確立している。まつ毛美容液の処方では、連用2週間で使用前に比べてまつ毛のボリューム、長さともに有意差が見られ、使用1カ月後にはその有意性が高まったことを示すエビデンスも取得している。
その他、敏感肌パッチテストやRIPT試験をクリアした敏感肌処方も保有しており、「乳幼児向け処方のための乳幼児モニター試験も強化している」（同社）。
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この記事は週刊粧業 2023年7月10日号 56ページ 掲載
■特集／アンケート調査、消費者が求める化粧品・日用品2023利用頻度は百貨店除き下降傾向、新発想の化粧アイテムの投入を化粧品売場の利用頻度について尋ねたところ、利用すると答えた人の割合は化粧品専門店が25.8％（前回29.7％）、百貨店が29.4％（同28.2％）、ドラッグストアが75.5％（同83.2％）、スーパーマーケットが41.1％（同42.9％）、通信販売が49.3％（同60.4％）...
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