日本色材工業研究所では、CITE JAPAN 2023のテーマとして、フランスに製造拠点を持つ利点を活かし、EUや北米、アジアなど各国の化粧品規制にも柔軟に対応できる「グローバルODM」を掲げた。
営業本部長兼営業部長の中嶋伸之取締役は、今回の反響について、「ブースの来場者数は前回の倍以上と盛況で、その中でもアジアとEUのエリアの展示製品に引き合いが多かった」と振り返る。
アジアエリアでは、日本でトレンドとなっている目もと関連をはじめ、主力の口紅やナイアシンアミドを配合した医薬部外品のベースメークなどが好評だったという。
EUエリアでは、「クリーンビューティ対応コスメ」をスキンケアからメークアップまで幅広く提案し、「クリーンビューティをコンセプトにしたアイテムを単品だけでなく、1つのシリーズで全体的に網羅できる点をアピールし、タルクフリーの製品などに対してサンプル依頼が数多く寄せられた」（中嶋氏）という。
同社では、創業100周年を迎える2030年までに目指す姿の1つとして、「クリーン・ビューティ、サステナブル・ビューティOEM／ODM №1」を打ち出している。
奥村華代社長は今後の重点施策として「これまで20年以上にわたり、ヨーロッパのお客様とのお取引で培ってきた当社の『クリーン・ビューティ、サステナブル・ビューティOEM・ODM』は、競合他社と比較しても抜きん出てノウハウがあると自負している。幅広い要望に応えることで研究・技術開発力を磨き、我々の強固な強みへと成長させていく」と話す。
最後に、奥村浩士会長は中期的な成長への取り組みについて、「容器に特化したチームを2022年1月に発足し、この処方に対してこの容器では問題があると事前にお客様へアドバイスできる体制の強化が、最終製品として総合的な提案力の底上げへとつながってくる。また、高収益体質への転換に向けてこちらも新たにチームを発足し、製造業の永遠の課題である生産効率の改善に向けて、自動化を含めて取り組みを進めていきたい」と語った。
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この記事は週刊粧業 2023年7月3日号 25ページ 掲載
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