アンズコーポレーションのODM事業部は、生活者に長く愛される化粧品の提供を目指した「LTV型ODM」を掲げ、新たな処方・技術開発に力を注いでいる。
直近では、独自の3D皮膚モデルを用いた実効性評価試験を確立し、エビデンスにもとづく処方開発・情報開発の提供を開始した。
山田昌良社長に話を聞いた。
――「LTV型ODM」を掲げた活動から数年が経ちます。
山田 LTV型ODMでは、直接のクライアントだけでなく、化粧品を実際に使用される生活者への価値提供を目指している。
時代の流れはまだ、トレンド優先、価格優先の傾向にある。しかし、競争環境の激化やコロナを経験して、「長く愛される商品づくりを大切にしたい」というLTV型ODMに込めた姿勢・価値観に共感や理解を示すお客様が増えてきたという実感はある。
これまで縁のなかった企業案件のコンペに呼ばれることも増え、部内全体で生活者を考えた提案ができている。提案の質をさらに高めることで実績につなげていく。
――提案の質向上には、独自の実効性評価試験が貢献しそうです。周囲の反応はいかがですか。
山田 大手企業からも高い評価をいただき、開発処方の紹介・提案につながっている。
「処方・技術の可視化」を課題に取り組んできたが、方向性は間違っていなかったと確信することができた。
――開発のコスパ・タイパも実現されるとのことですが、具体的には。
山田 独自の3D皮膚モデルを用いて、原料・処方の機能性を相対比較できる評価試験を確立しており、新規原料・処方開発の効率化や、既存原料から新機能の発見などが可能となる。
また、開発処方の機能性を検証・評価できるため、コンセプトと一貫性のある処方開発・情報開発を実現し、処方の高度化も効率的に進めることも可能だ。
競合・ベンチマーク品の機能性評価を実施したい、社内決済のスピード化につなげたいといった相談も多い。
様々な顧客の様々な要望・期待に応え、貢献できる技術としてさらに深化させていく。
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この記事は週刊粧業 2024年2月26日号 12ページ 掲載
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