国内5研究所・7工場体制で化粧品・医薬部外品OEM／ODM事業を展開する日本コルマーは2022年3月期、原料高や輸送費の高騰、人手不足など様々なコストアップ要因に対し、各工場の特性や生産設備に合わせて生産効率向上を進めている。
神崎茂樹常務取締役・生産本部管掌は、22年3月期を次のように振り返っている。
「コロナ禍1年目はハンドソープなど衛生関連製品の特需対応にも積極的に取り組んだが、2年目は供給の安定化を予測し、本業である化粧品開発・製造を重点的に推進することで増収達成の見込みが立った。感染拡大を繰り返している世間の情勢に対して、全工場ともクラスターを発生させずに操業を続けられたことも大きい。現場スタッフの高い感染予防意識により生産力を維持できた。また、メーク製品の不振が続く一方、ヘアケア製品などで新規のクライアントがヒット商品や新しいトレンドを生み出し、1年目とは違う形で忙しくもあった」
原料高に関しては「夏頃から様々な原料で高騰が見られた」という。輸送費など、複数のコストアップ要因が深刻化してきたことから、下期よりコスト削減に向けて研究所や品質管理部と協力しながら生産効率の向上につながる手法を講じている。
一例として、柏原工場では、一部の粉体化粧品の製造において、1回あたりの製造仕込量を増やすことにより計量やバルク製造に要する時間を短縮し25～30％の効率アップに成功した。
製造工程の見直しと併行して、2014年以降に稼働した4工場（静岡、結城（茨城）、伊賀（三重）、広島）を中心に、新たな機械・設備の導入も進めている。
「複数の工場で生産の複線化を図るため、各工場の特性を活かしながら、バルク製造から充填、仕上げまで一貫して生産できる体制を整備し、BCP対策も推進・強化していく」（神崎常務）
この記事は粧業日報 2022年4月15日号 5ページ 掲載
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