ジェイオーコスメティックスは、メークアップからスキンケアまで幅広く手掛け、製品のコンセプトの立案・開発から、研究、生産、販売に至るまでトータル的にサポートする。奥村直久代表取締役に話を伺った。
――2022年を振り返るといかがでしょうか。
奥村 化粧品業界は徐々に回復しつつあるものの、コロナ前と比較するとまだまだ厳しい状況が続いている。そうした中で、当社の2022年は、アフターコロナに向けて、体制強化に力を注いだ1年といえるだろう。
平時は目の前の仕事を回していくことが精一杯で、諸々の改善活動に注力しきれない状況があった。今までのやり方が本当に最適なのか、工場の効率化だけでなく、各部署で効率的かつ精度の高い方法を模索してきた。市場の回復とともに、こうした取り組みの成果が出てくることだろう。
――海外展開についてはいかがでしょうか。
奥村 ゼロコロナ政策により中国の動きが悪くなっていたが、規制緩和の動きから今後はリベンジ消費も期待される。中国は引き続き非常に魅力的な市場であり、今後も展開を強化していく。
――各種コスト高騰に関してはどのような対応をされてきましたか。
奥村 原材料の高騰や納期の長期化は、化粧品業界に大きな打撃を与えた。OEMメーカーは計画的な生産計画を立てることがなかなか難しい業態ではあるものの、当社では、コスト上昇を可能な限り抑えるため、クライアントや取引先との連携を強化し、これまで以上に密なコミュニケーションをとりながら、早め早めの原料調達に取り組んできた。
――今後についてお聞かせください。
奥村 スキンケアからメークアップまで幅広い処方を持っているため、厳しいコロナ禍にも対応できたと考えている。
また、クレンジング剤市場が拡大しているが、当社では幅広い剤型に対応できることから、継続的に多くの引き合いをいただいている。特に毛穴にアプローチするタイプが伸長している。外出機会の増加も影響して日やけ止めの受注も増加傾向にある。コロナ禍当初はアイブローが伸びたが、直近ではマスカラの引き合いが増えている。
今後、スキンケアとメークアップの2本の柱を持つ強みを活かしながら、幅広いニーズに応える提案を行っていく。
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この記事は週刊粧業 2023年1月1日号 89ページ 掲載
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