バスクリン、公認温泉地との関係性を強化

粧業日報 2023年4月14日号 1ページ

カンタンに言うと

  • コロナ禍にあってブランド価値向上、ファン増大を実現
バスクリン、公認温泉地との関係性を強化
 バスクリンは、温泉タイプの入浴剤「日本の名湯」を中核ブランドに、2021年より「お風呂文化」を啓発する「バスライフ推進活動」を推進している。「日本の名湯」は、各温泉地で温泉に関わった活動をしている自治体または団体にコンセプト、湯ざわり、色、香りなどを品質確認された温泉地公認の入浴剤で、認定された温泉地とその地域に好循環をもたらす仕組みづくりに取り組んでいる。

 同年8月からは、観光客や宿泊客の減少に直面している温泉地の支援を目的に、製品売上の一部を公認温泉地に寄付するプロジェクト(日本の名湯 応援プロジェクト)をスタートした。

 ブランドサイトでは、各温泉地の活性化につながるコンテンツを充実させ、温泉の魅力を伝える情報発信も強化し、新規ユーザーの獲得につなげている。

 マーケティング本部・ブランド企画部ブランド企画1グループの佐藤光グループ長に話を聞いた。

 ――「日本の名湯」は売上好調で、温泉タイプ入浴剤の売上シェアはコロナ前に比べて約3倍にアップしています。好調の要因は。

 佐藤 コロナ禍の巣ごもりで、健康や美容、リフレッシュなどを目的に入浴剤ニーズが高まる中、旅行に行けない代わりに「コト消費」のような感覚で「日本の名湯」に興味を持つ消費者が増えていた。ユーザー層もこれまで50~60代がメインだったが、近年は30~40代の子育て世代の新規ユーザーを獲得できている。当社が展開する入浴剤ブランドの中で、近年最も売上が伸びている。

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